国内向けiPhoneの販売価格を一斉改定
米アップルは7月17日、日本向けの公式オンラインストアでiPhone各機種の価格を見直した。「iPhone 17」や「iPhone Air」「iPhone 17 Pro」などが対象となり、主要モデルの販売額は従来より上昇した。機種別に改定幅は異なるが、標準仕様では約10％の引き上げとなった。
今回の変更は米国市場には適用されておらず、日本で販売される製品を中心とした価格調整となった。国内の利用者にとっては、最新シリーズを新たに購入する際の負担が増す。アップルは公式サイト上の表示価格を更新し、改定後の金額で販売を始めている。
標準モデルは発売時から1万3000円上昇
iPhone 17の標準モデルは、最も安い仕様が14万2800円となった。2025年9月の発売時と比べると1万3000円の上昇で、率にすると約10％に相当する。最新シリーズの中心的なモデルが大幅に引き上げられたことで、価格改定の影響が明確になった。
上位機種のiPhone 17 Proも、最低価格が19万4800円に変更された。従来価格からの増加額は1万5000円で、上昇率は8％となる。標準モデルだけではなく、高価格帯の製品にも改定が広がり、シリーズ全体で購入費用が押し上げられた。
廉価版の17eも10万円台後半に
2026年に発売された廉価版のiPhone 17eは、最も安いモデルが10万7800円となった。変更前より8000円高く、こちらも8％の引き上げとなる。価格を抑えた選択肢として位置付けられる機種にも、部品価格や為替環境の変化が反映された形だ。
17eは標準モデルやProより低い価格帯に設定されているが、改定後は最低価格でも10万円を超える。今回公表された価格を見ると、標準、上位、廉価の各区分でそろって販売額が上昇している。アップルによる国内価格の見直しは、特定の1機種に限られた措置ではない。
円安とメモリー価格上昇が背景
日本での値上げには、外国為替市場で円の価値が下がっている状況が影響したとみられる。米国では現在も販売価格が変更されていないため、国や地域ごとの為替条件が価格設定に反映されたことがうかがえる。輸入製品では、円安が進むほど円換算した調達費用が増えやすい。
加えて、メモリー半導体の価格上昇も負担となっている。人工知能向け設備の需要拡大に伴い、関連部品の価格が高まっていると報じられている。スマートフォンに欠かせないメモリーの調達費が増えたことで、アップル製品の販売価格にも影響が及んだ。
iPadやMacに続き製品価格を見直し
アップルは6月下旬にも、日本で販売するタブレット端末「iPad」やパソコン「Mac」の価格を改定している。これらの製品では15～25％の引き上げが実施され、iPhoneに先行して値上げの動きが表面化していた。今回の変更により、価格見直しの対象がスマートフォンにも広がった。
ティム・クック最高経営責任者は6月、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルのインタビューで、値上げを避けることは難しいとの認識を示していた。部品費用の増加と円安が重なるなか、日本市場では複数の主力製品が相次いで高くなっている。iPhone 17シリーズについても、発売時の水準から明確に価格が切り上がった。
