日本語専用モデルを新たに投入
ソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）は11月12日、家庭用ゲーム機「プレイステーション5（PS5）」の日本語専用モデルを21日に発売すると発表した。ディスクドライブ非搭載のデジタル版で、価格は5万5000円（税込み）。現行モデル（7万2980円）より大幅に低い設定となり、実質的な値下げといえる。新モデルは本体言語が日本語に限定され、日本国内アカウントのみで利用できる仕様となる。
基本性能は維持し価格のみを抑制
新たに発売される日本語専用モデルは、処理速度や音響性能など、従来機と同等の基本機能を備えている。利用可能なゲームは従来と変わらず、ダウンロード版ソフトの購入・プレイに対応する。別売りのディスクドライブを装着すれば、パッケージ版ソフトの使用も可能となる。販売は13日午前10時から順次予約を受け付け、家電量販店やオンライン販売サイトで取り扱われる。
度重なる値上げで離れた国内ファン
PS5は2020年11月の発売当初、通常版が5万4978円、デジタル版が4万3978円であった。しかし、物価や人件費の上昇を理由に日本国内では複数回の値上げが行われ、ファンの不満を招いていた。SIEは今回の新モデル投入によって、価格面での不満解消と国内ユーザーの信頼回復を目指す。これにより、円安や原材料費の高騰によるコスト増に直面する中でも、販売促進の糸口を探る狙いがある。
国内販売の主力は依然として通常版
ゲーム情報誌「ファミ通」の調査によれば、2025年11月2日時点の国内累計販売台数は、ディスクドライブ搭載版が584万台であるのに対し、デジタル版は102万台、高性能版は26万台にとどまる。SIEとしては、低価格帯のデジタル専用モデルを再び投入することで、販売比率の拡大を図る考えだ。特に若年層やライトユーザーの需要を見込み、デジタルシフトを推進する意図がうかがえる。
任天堂との価格競争が国内再編の鍵に
一方、ライバルの任天堂は今年6月に発売した「ニンテンドースイッチ2」で国内限定の割安モデルを展開し、販売台数は255万台を突破した。SIEの価格戦略変更は、こうした任天堂の成功を意識した動きとみられる。日本市場での競争が激化する中、SIEは価格面での競争力を高めることで、ブランド維持とユーザー層の再拡大を図る。
