中東情勢緊迫で原油市場に緊張広がる
中東地域の緊張が続く中、原油市場では供給不安が強まり価格が急騰した。指標となる米国産WTI原油先物は日本時間の3月9日、一時1バレル119ドル台に達した。エネルギー供給への懸念は金融市場にも波及した。東京株式市場では日経平均株価が急落し、一時は前週末より4200円以上値下がりする場面もあった。こうした状況を受け、主要7カ国（G7）はエネルギー市場の安定化に向けた対応を急ぐ必要に迫られた。
G7財務相が緊急会合で対応策を協議
G7は3月9日夜、原油価格の急騰に対応するため財務相による緊急会合をオンライン形式で開催した。会合では、石油備蓄の放出を含めた具体的な対策を検討することで参加国が一致した。日本の片山さつき財務相は会合後の取材に対し、各国・機関と具体的な措置について共通認識を得たと説明した。備蓄放出が実施されれば、ロシアによるウクライナ侵攻後に原油供給が混乱した2022年以来の大規模な協調対応となる。
IEAが備蓄放出の必要性を各国に提起
今回の議論の背景には、国際エネルギー機関（IEA）の呼びかけがある。IEAは、石油市場の混乱を防ぐため、備蓄の協調放出に早急に取り組むべきだと各国に要請した。片山氏は会合後、世界各地に石油備蓄が存在することを示す意味でも、国際的な協調行動が重要との考えを示した。ただし、実際に放出する時期や量については決定しておらず、今後の協議で具体化する見通しとなっている。
フランス主導で共同声明を公表
G7議長国を務めるフランスは会合後、エネルギー供給を支えるため必要な措置を講じる用意があるとする声明を発表した。声明では、備蓄石油の放出を含めた対応を選択肢として挙げ、世界的なエネルギー供給の安定を支援する姿勢を示した。この方針は、エネルギー市場の不安を抑え、国際経済への影響を最小限に抑える狙いがある。
今後はエネルギー相会合で詳細議論へ
備蓄の放出を実施するかどうかは、各国のエネルギー担当相が今後の会合で議論し判断する予定だ。具体的な放出規模やタイミングは、石油市場の状況や供給見通しを踏まえて検討される。G7各国は市場の混乱を防ぐため、必要に応じて追加措置を取る可能性も含めて連携を続ける方針を示している。
